AIを使わなかった生徒のほうが、成績は上だった｜76万人の調査でわかった分かれ目

こんにちは、カイロスAIです。毎朝、アメリカのAI副業事情を日本語でお届けしています。

9月8日、OECDが「PISA 2025」の結果を公表しました。76万人・91の国と地域が参加した、この調査の史上最大規模です。

日本では「読解と数学の点数が下がった」というニュースで報じられました。ただ、そのプレスリリースの中に、AIについて2つのことが書かれています。副業でAIを使っている人にとっては、点数の話よりこちらのほうが大事です。

■ 書かれていたこと（2つ）

ひとつめ。

書く課題の下書きに、AIを「使わなかった」と答えた生徒のほうが、「使った」と答えた生徒を上回りました。

ふたつめ。

ただし、頻繁に使う生徒の中では、「AIが出した情報の質を評価する方法」を教わった生徒のほうが、教わらなかった生徒より成績が良い傾向でした。

OECD事務総長のマティアス・コーマン氏は、こう言っています。

→ 「テクノロジーとAIは学びを強くし、若者が未来に備える助けになります。ただし、目的をもって使われるときだけです。注意と、努力と、理解の代わりにはなりません」

■ 先に、誤解をひとつ潰しておきます

「AIのせいで成績が下がった」とは、どこにも書かれていません。

書いてあるのは「使わなかったと答えた生徒のほうが上回った」という、比べた結果だけです。原因までは書かれていません。もともと成績のいい生徒がAIを使っていない、というだけかもしれない。そこは分かりません。

ここを飛ばして「AIは学力を下げる」と読むと、この調査からいちばん役に立つ部分を落とすことになります。

なぜなら、原因に近いものが、同じ調査の中にひとつだけ書いてあるからです。

それが2つめの発見です。同じように頻繁に使っていても、「評価の仕方を教わった人」と「教わっていない人」で、結果が分かれた。

つまり分かれ目は「使ったかどうか」ではなく、「出てきたものを見られるかどうか」のほうにありました。

■ これは学校の話ではなく、あなたの見積書の話です

副業でも、まったく同じことが起きています。

去年までは「AIが使えます」が売りになりました。今はもう、誰でも使えます。使えること自体は、単価の理由になりません。

代わりに何が理由になるのか。

「その出力を、そのまま出さない人かどうか」です。

発注する側は、AIで作れることを疑っていません。今どき、疑うほうが不自然です。疑われているのは、そこではありません。

中身が合っているかを、誰が見たのか。

ここです。ここだけが、まだ人の仕事として残っています。そして今日の調査は、そこに手をかけた側が伸びた、と言っています。

■ 電卓の話

電卓を思い浮かべてください。

電卓が使えること自体は、もう誰の強みでもありません。全員が持っています。履歴書に「電卓が使えます」と書く人はいません。

差がつくのは、答えを見て「桁がひとつおかしい」と気づけるかどうかです。

そこで手が止まる人と、そのまま清書して提出する人がいます。同じ電卓を使っていて、同じ時間をかけていて、結果だけが違う。

AIも、いま同じ場所に来ました。

道具は全員が持っていて、出てきた答えを疑える人だけが残ります。